今、誰がどう見ても不況です。社会問題としてニュースに取り上げられつつも、結局は延期されただけで、派遣社員の方々は職を解かれてしまいます。また、企業業績も悪化の一途。景況回復を喧伝するメディアの動きと裏腹に、不況は益々深まっているのが実際のところでしょう。今回は、この不況回復時期がいつになるのか？ 様々な識者、経営者の言をベースに、自説を提示したいと思います。・・・（「記事全文表示」ボタンクリックで、続きが読めます。）
5月1日総務省発表では、09年3月の完全失業率（季節調整値）は4.8％と前月比0.4ポイント上昇。失業者数は前年より67万人増え、増加幅としては過去最高に並ぶ高水準となった。
（出所）5月1日日本経済新聞夕刊
そもそも、この不況は何時まで続くのか？ ここまで世界同時に景況が悪化している中で、回復はあるのか？
本ブログでは、個人投資家の皆様の財産保全のため、
機関投資家や、政府のしかける投資誘導情報に惑わされる事の無いよう、
「現実的な根拠」をベースに本不況を分析している書籍や、それらをベースにした私見を述べてきました。
ただ、Negativeな事ばかり伝達していても、
逆に不安や恐怖ばかりを含ませる悪影響を生んでしまうリスクがあるので、
（未来予測は誰にもできないので、現実的な根拠とは言わぬまでも）
ここでは、より確からしい「景気回復時期」と、「回復の契機」について、
識者の方々の意見をご紹介し、また私見を述べて行きたい、と思います。
皆様のご意見もお待ちしています。
新聞や、他メディアで、様々な立場の方々が、独自の論拠をベースに様々な意見を述べられています。
しかしながら、株価や消費意欲へのNegativeな影響の大きさも考えているのでしょうが、
大手メディアで掲出される不況脱出時期は、
早いものは今年（2009年）後半から来年（2010年半ば）、遅いものでも再来年（2011年）当り、
とかなりの早期回復論を述べているものが殆どです。
ただ、先の「世界大恐慌の足音」の連載記事で紹介した、
経済評論家、副島隆彦氏の「日米「振り込め詐欺」大恐慌―私たちの年金・保険は3分の1に削られる
にて同氏が算定した米国の景気回復に必要な、実損金額は約4000兆円。
算定方法は、未来予測故に、精緻さにやや欠ける部分はありますが、
数百兆円の実損処理が必要、という「単位」は恐らくあまり外していないと考えます。
日本が1990年代前半から15年近い年月をかけて処理したバブル崩壊実損金額が200兆円とされており、
この20倍の規模、と考えると、
基本的に、今年、来年、再来年当りで、この米国発の世界不況が回復まで到達する、
というのはかなり暴論に近いのではないか、思います。
ただ、景気循環は自然現象であり、下がったものは、確実にあがります。
故に、このまま何十年も不況状態が継続する、ということはあり得ないでしょう。
これも、以前ご紹介した、伊藤忠取締役会長、丹羽宇一郎氏が、
同氏の穀物相場ディーラーとして米国で10年ほど勤務した経験から、
著書、「金融無極化時代を乗り切れ!
経済学的視点からも疑いようもない「事実」です。
様々な書籍、情報を見ている中で、景気回復時期についての「予言」で、
一人目にご紹介したいのは、少々風変わりではありますが、斎藤一人氏です。
最後まで記事をお読み頂き、本当にありがとうございます。
次号、斎藤一人氏の最新著書「この不況で損する人、この不況で得する人」から同氏の景気回復時期「予言」についてご紹介
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